理念体系

「和ヲ以テ貴シト為ス」 「和ヲ以テ貴シト為ス」とは、「人々がお互いに仲良く調和していくことが、最も大事なことである。」という、聖徳太子の17条憲法第1条冒頭の句です。
当社の前身である「大和紡績株式会社」は、1941年4月に「錦華紡績」「日出紡織」「出雲製織」「和歌山紡織」の4社合併により設立されました。
合併4社が心を同じくして共に力を合わせ、仕事や作業に当たる意の「和衷協同（わちゅうきょうどう）」を基本に社業にあたり、企業の発展を図ることを目指し、「和ヲ以テ貴シト為ス」から「大きく和する」の意味を込めて、「大和紡績」の社名が誕生しました。
その歴史ある「大和紡績株式会社」の社名を当社が引き継ぎ、現在も社業の精神とする「和衷協同」の思想は社訓として受け継がれています。

「真実と公正を認識の基準とする」 「自己改革と自己責任を思考の原点とする」 「迅速と完結を行動の基本とする」 当社グループにおける思考と行動の基本ルールとして追求するものです。
「真実」とは問題の本質を常に明らかにして共有することにより表面のみを取り繕う姿勢を払拭することであり、「公正」とは遵守すべき社内外の規範に照らして問題を正しく認識することです。
「自己改革」とは問題を創造的に解決することであり、「自己責任」とはその問題解決を先送りや他に転嫁しないことです。
「迅速」とは問題解決のための施策をスピーディーに実行することであり、「完結」とは実行施策は必ず最後までやり終えて、問題解決の目標を完了させることです。

「私たちは、未来を見据えた創造力と構想力をもって、
次代が求める信頼されるモノづくりに挑戦し続けます。」 「私たちは、繊維の可能性を追求した独自の開発技術を基軸に、
新たな価値を創造し、企業としての成長を目指します。」 「私たちは、環境・社会・企業統治の視点を重視する
事業運営に努め、人と地球にやさしい持続可能な
社会の発展に貢献します。」 経営理念は企業経営における基本思想であり、企業としての「使命・役割」「存在意義・価値観」「活動指針・行動基準」の観点を明確に示す以下3項目の内容で構成しています。

• 当社の使命・役割は創造力と構想力をもって、未来を見据えたモノづくりに挑戦することです。
• その存在意義・価値観は新たな価値を創造する企業としての成長を追求することです。
• 事業運営における活動指針・行動基準は持続可能な開発目標（SDGs）の推進、環境問題・社会問題・企業統治（ESG）への取り組みにより、持続可能な社会の発展に貢献することです。

【大和紡績グループは、
国内外において関係法令、国際ルールおよびその精神を遵守し、
憲章に掲げた10原則に基づき、持続可能な社会の発展に向け、
高い倫理観をもって社会的責任を果たします。】 当社グループ役職員が、自主的に実践すべき業務遂行における行動原則を定めた倫理規定であり、日本経済団体連合会の方針に基づき、SDGsの推進に向け、ESGの視点から社会的責任を果たす内容としています。

1. 持続可能な経済成長と社会的課題の解決

   改革と挑戦により社会に有用で良質で安全な商品・サービスを開発・提供し、持続可能な経済成長と社会的課題の解決に貢献します。

2. 公正な事業慣行

   法令・倫理・慣行などの社会規範を遵守し、公正で透明性のある自由な競争ならびに適正な取引を確保・実行します。

3. 公正な情報開示、ステークホルダーとの建設的対話

   企業情報を適時適切に開示し、社会とのコミュニケーションを通して良好な関係を構築します。

4. 人権の尊重

   全ての人々の多様性・人格・個性などの人権を尊重します。

5. 消費者・顧客との信頼関係

   消費者・顧客に対して、商品・サービスに関する適切な情報を提供し、誠実な対応を心掛け、満足と信頼を獲得します。

6. 働き方改革、職場環境の充実

   従業員のキャリア形成や能力開発に努めるとともに、安全で働きやすい職場環境を整備します。

7. 環境問題への取り組み

   環境問題への取り組みは人類共通の課題であり、地球環境に十分配慮した商品の開発や事業活動に主体的に取り組みます。

8. 社会参画と発展への貢献

   「良き企業市民」として社会貢献活動に努め、従業員の自発的な社会参画を支援します。

9. 危機管理の徹底

   サイバー攻撃・自然災害等に備え、組織的な危機管理を徹底します。

10. 経営トップの役割と本憲章の徹底

    経営トップは、本憲章の精神の実現が自らの役割であることを認識し、実効あるガバナンスを構築して社内・グループ企業に周知徹底を図ります。
    本憲章に反するような事態が発生したときには、経営トップ自らが問題解決・原因究明にあたり、迅速かつ的確な情報の公表と再発防止策の徹底に努めます。

2021年8月2日制定